東京エレクトロン（8035）徹底分析｜株価70,890円・PER56.5倍、決算とテクニカルを個人投資家向けに解説

1. この記事で分かること（結論の要約）

本記事は、半導体製造装置の世界的大手である東京エレクトロン（証券コード8035／プライム市場／TOPIX Core30）について、2026年7月16日時点の実測データをもとに整理した銘柄分析です。読者である個人投資家の方が、「今の株価水準は割高か」「テクニカルは強いのか弱いのか」「決算の中身は良好か」「半導体の地合いはどうか」を短時間で把握できるよう構成しています。

要点を先に述べると、株価は70,890.0円（前日比-3,350.0円／-4.51%）と直近で大きく下落し、25日移動平均（72,884.4円）を割り込みました。一方で75日線（56,586.3円）を大きく上回り、52週レンジ内位置は83.1%と高値圏にあります。実績PERは56.5倍と市場平均比では高めで、ROE27.8%という高収益体質をどう評価するかが投資判断の分かれ目とみられます。以下、データに沿って詳しく見ていきます。

2. 東京エレクトロンとは（事業内容・強み・立ち位置）

東京エレクトロン（TEL）は、半導体の製造工程で使われる半導体製造装置（SPE）を主力とする電気機器メーカーです。コータ／デベロッパ（塗布・現像装置）やエッチング装置、成膜装置、洗浄装置など、前工程を中心に幅広い装置群を手掛けているとみられます。特に一部の装置分野では世界的に高いシェアを持つとされ、米アプライドマテリアルズやオランダのASMLなどと並ぶ業界の主要プレイヤーとして位置づけられています。

四季報的にみた強み

• 高い技術シェアと顧客基盤：世界大手ファウンドリやメモリメーカーが主要顧客とみられ、微細化・積層化の進展が需要拡大につながりやすい構造。
• 高収益体質：後述の通り営業利益率25.6%、ROE27.8%と、装置メーカーとして高い水準を確保。
• AI・データセンター需要の恩恵：生成AI向けの先端半導体やHBM（広帯域メモリ）の需要拡大が、装置投資を押し上げる追い風になっているとみられます。

留意すべき立ち位置

一方で、半導体製造装置は設備投資（capex）サイクルの影響を強く受ける景気敏感セクターです。顧客の投資計画や在庫調整、さらに対中輸出規制など地政学リスクの影響を受けやすい点は、構造的なリスクとして意識しておきたいところです。

3. 株価の現状とテクニカル分析

2026年7月16日時点の株価は70,890.0円、前日比-3,350.0円（-4.51%）と大きく下落しました。この日は日経平均も一時2,000円超の値下がりとなるなど、地合い全体の悪化が波及した格好とみられます。

移動平均線の位置関係

• 5日移動平均：72,100.0円
• 25日移動平均：72,884.4円
• 75日移動平均：56,586.3円

株価（70,890円）は5日線・25日線をいずれも下回り、短期的には調整局面に入っているとみられます。ただし75日線（56,586.3円）に対しては+25%程度と大きく上方に位置しており、中期トレンドは依然として上向きと評価できます。25日線を明確に回復できるかが、短期の強弱を見極めるポイントになりそうです。

RSI・52週レンジ

RSI(14)は46.8と中立圏で、買われすぎ・売られすぎのどちらでもありません。今回の下落で過熱感が解消され、方向感を探る位置にあるといえます。52週レンジは高値81,260.0円／安値19,870.0円で、現在のレンジ内位置は83.1%。1年間で株価が大きく水準を切り上げてきた一方、直近高値からはやや調整しており、高値圏での揉み合いに入った可能性があります。

出来高・売買代金・ボラティリティ

20日平均売買代金は約3,235億円と、東京市場でも屈指の流動性を誇ります。個人投資家にとっては売買しやすい一方、ATRが6.23%と1日の値動きが大きく、高ボラティリティ銘柄である点に注意が必要です。1単位あたりの投資金額も大きいため、資金管理を厳格にしたい銘柄とみられます。

4. 業績・財務のチェック

直近の本決算（決算期2026年3月31日、開示日2026年4月30日）の実測値は以下の通りです。

• 売上高：約2兆4,435億円（2,443,533百万円）
• 営業利益：約6,249億円（624,936百万円）／営業利益率25.6%
• 経常利益：約6,303億円（630,338百万円）
• 純利益：約5,744億円（574,454百万円）
• EPS（1株利益）：1,254.57円
• 自己資本：約2兆700億円（2,069,996百万円）／ROE27.8%

四季報的な評価

営業利益率25.6%は製造装置メーカーとして非常に高い水準であり、ROE27.8%も資本効率の高さを示しています。売上高2兆円超の規模でこれだけの収益性を維持している点は、ブランド力と技術優位性の裏付けとみられます。財務面では自己資本が約2兆円と厚く、景気変動に耐える体力を備えていると評価できます。

他方、実績PERは56.5倍と、市場平均（一般に15〜20倍前後）を大きく上回る高PERです。これは今後の増益期待が株価に相当織り込まれていることを意味し、成長シナリオが崩れた場合はバリュエーション調整（株価下落）が起きやすい点に留意が必要とみられます。高ROE・高成長を評価する見方と、割高感を警戒する見方が拮抗しやすい水準といえます。

5. 世界情勢・半導体／業界動向との関係

東京エレクトロンの株価は、米国の半導体株や為替の影響を強く受ける傾向があります。同日時点の主要指標は以下の通りです。

• SOX半導体指数：12,398.89（前日比-2.08%）
• ナスダック：26,269.23（+0.62%）
• S&P500：7,572.4（+0.38%）
• ダウ平均：52,658.64（+0.29%）
• 日経平均：66,835.54（-2.79%）
• VIX恐怖指数：16.12（+2.87%）
• ドル円：162.1（-0.05%）

米国株の主要3指数（ナスダック・S&P500・ダウ）は小幅高だった一方、SOX半導体指数は-2.08%と下落しており、半導体セクターに絞ると地合いが弱含みだったことがうかがえます。東京エレクトロンはSOX指数との連動性が高いとみられ、今回の-4.51%という大きめの下落は、半導体株の調整と日経平均の急落（-2.79%）が重なった結果と整理できます。

為替はドル円162.1円と円安水準にあり、輸出比率の高い同社にとっては採算面でプラスに働きやすいとみられます。VIXが16.12とまだ低位ながら+2.87%と上昇しており、市場の警戒感がやや高まった点も、値動きの大きさに影響したと考えられます。

6. 今後の見通しとシナリオ

強気シナリオ

• AI・データセンター向けの半導体投資が継続し、先端ロジックやHBMを中心に装置需要が拡大するとの見方。
• 75日線が上向きを保ち、25日線（72,884円）や直近高値81,260円を回復・更新する展開。
• 円安基調（162円台）が続き、輸出採算が下支えとなるケース。

弱気シナリオ

• PER56.5倍という高バリュエーションの巻き戻し。増益期待が後退すれば調整幅が大きくなりやすい。
• SOX指数の下落トレンドが続き、半導体株全体が売られる地合い。
• 顧客の設備投資先送りや対中輸出規制の強化など、外部環境の悪化。
• ATR6.23%の高ボラティリティにより、短期的な下振れが増幅されるリスク。

注目したいポイント

短期的には25日移動平均（72,884円）を回復できるか、下値では75日線（56,586円）までの距離が意識されそうです。ファンダメンタルズ面では次回四半期決算での受注動向・通期見通し、マクロ面ではSOX指数・ドル円・VIXの推移が、当面の株価を左右する材料になるとみられます。

7. まとめ

東京エレクトロン（8035）は、営業利益率25.6%・ROE27.8%という高収益体質を備えた半導体製造装置の主力銘柄です。株価は70,890円と直近で-4.51%下落し25日線を割り込んだものの、75日線を大きく上回る中期上昇トレンドは維持しており、RSI46.8と過熱感は解消されつつあります。一方で実績PER56.5倍という高い評価と、SOX指数連動の高ボラティリティは、リスク要因として意識しておきたいところです。強気・弱気の双方の材料を踏まえ、ご自身のリスク許容度に応じて判断することが重要とみられます。

8. 免責事項

本記事は、公開情報および実測データ（2026年7月16日時点／出所：J-Quports公式日足・財務、Yahoo、立花証券）をもとに作成した情報提供を目的とするものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。数値は過去または一時点のものであり、将来の成果を保証するものではありません。株式投資には価格変動をはじめとする各種リスクが伴います。最終的な投資判断は、必ずご自身の責任と判断において行ってください。本記事の情報を用いて生じたいかなる損害についても、筆者および発行者は責任を負いません。